2002年からeLIOカード向けとして開始されたクレジットカードによるオンラインチャージは、2003年からソニーファイナンスインターナショナル以外の提携クレジットカード会社にも取扱が広がったが、オンラインチャージを行うと利用額に応じて各クレジットカードのポイントが一般のショッピング利用と見なされて付加されるようになっており、これによってクレジットカードが利用出来ずにEdy利用が可能な物販店などでも実質的にクレジット利用が出来るようになった。 am/pmとサークルKサンクス店舗では物品の他に収納代行や公共料金の支払と、切手やプリペイドカードの購入にも現金同様扱えるため、オンラインチャージしたEdyで金券類を購入し、金券ショップなどで換金するもクレジットカードのポイントは付き、それをマイレージポイントに移行する、いわゆる陸マイラーな者達が、ポイント稼ぎに行うケースが2004年から多くなり、状況を重く見たビットワレットは2005年に一旦、金券類の購入をEdyで出来ないようにした。(その後利用状況などを判断した上で解除している。) また、オンラインチャージ対応のクレジットカードで、コンビニの収納代行扱いでクレジット利用代金の支払いが出来るUCS(一部)やゆめカードでは、 「オンラインチャージする→オンラインチャージした際の請求書でポイントが加算され、それに付帯されてる払込書をam/pmやサークルKサンクスで先にオンラインチャージしたEdyを用いて支払う→(以後自転車操業的に繰り返し)」を行うだけで、一銭も余分に払わずにポイントを稼ぎ出し、ANAマイレージに移行するといった悪知恵が横行した。 カード会社からすればまともに使わずにポイント(簿記上では負債)加算は死活問題となる事から、2006年からUCSはオンラインチャージ分はポイントの対象外に、ゆめカードはオンラインチャージ分のポイント獲得レートを引き下げた。 また、複数枚のEdyを用いて高額決済を行うのはオンラインチャージした輩と見て、ビットワレット側は2005年からサービス登録時にクレジットカード裏面のセキュリティコード(CCV・CVC)の入力必需と電話による本人確認の実施や、名寄せによってサービス登録出来るEdyの数を5つ(カード・モバイルの合計)に制限し、同年12月からは一度の決済で利用出来るEdyの数を5つ(最大25万円)までにする等、幾度か規定を改正した。 さらに一部のクレジットカード会社では、Edyバリューのオンラインチャージを換金性商品の購入として、利用額や頻度によって一定のリミットを超えた場合、一時的にクレジットカードの利用をストップする場合も有る。 ただ、一部の地方税や国民健康保険料、国民年金や生命保険料や水道利用料など、換金性の低く、クレジットカードでは払えない分野ではそこそこ需要があるため、am/pmとサークルKサンクスでは現況、Edyで支払えるモノに制限を出さない様子である。 一方ファミリーマートでは収納代行(クレジット関係は除く)をファミマカード払いするとポイント加算の対象になる点を売りにしている。